投資信託を含む金融商品関心層対象の全国調査結果【2009年（平成21年）調査結果の概要】

• 投資信託の認知状況
• 投資信託の保有状況
• 投資信託の保有種類
• 投資信託の購入金融機関
• 販売員の説明・勧誘方法
• 投資信託の優れていると感じる点
• 投資信託の不満に感じる点
• 今後の貯蓄に適した金融商品
• リーマン・ショックを受けての資産運用やリスクについての現在の考え方
• リーマン・ショックを受けての投資信託の印象
• インターネット利用頻度
• インターネットによる金融取引経験

投資信託の認知状況は、「よく知っている」が33.5％、「言葉だけは知っている」が65.2％と過半数を占め、「言葉も知らなかった」は0.5％に留まる。

投資信託の保有率は33.3％。年代が上がるにつれて保有率も高くなり、60代、70歳以上では50％程度にのぼる。

現在保有層（投資信託を現在保有している層）での投資信託の保有種類は、「株式投資信託」が71.3％で最も高く、次いで「外国で作られた投資信託」（36.0％）、「公社債投資信託」(31.6％)の順となっている。

現在保有層・保有経験層（投資信託を以前持っていたことがある層）では、「証券会社」（55.0％）が高く、次いで「銀行等の金融機関」（46.2％）で、これらが主な購入ルートとなっている。

現在保有層・保有経験層に対する投資信託購入の際の販売員の説明・勧誘方法は、「とても満足した」(2.9％)、「まあ満足した」(43.9％)を合わせた"満足層"が46.8％を占める。
"満足層"の理由は、「商品のリスクもきちんと説明した」(66.9％)と「商品の魅力をわかりやすく説明した」（45.1％）が高い。
一方、"不満層"は8.8％に留まる。
"不満層"の理由は、「投資経験に応じた説明をしてほしかった」(31.0％)と「説明が多すぎて重要ポイントが理解できなかった」（29.3％）が同程度で高い。

現在保有層・保有経験層にとって、投資信託が優れていると感じる点は、「定期的に分配金が受け取れる」（52.1％)、「専門知識がなくても投資ができる」（49.5％）、「比較的高い利回りが期待できる」（45.4％）が上位を占めている。これに、「少額でも株式投資の面白味がある」(33.6％)、「購入手続きが簡単である」(31.3％)などが続く。

現在保有層・保有経験層が、投資信託について不満に感じる点は、「元本保証がない」(64.4％)が最も高く、以下「手数料が高い」(38.3％)、「運用成績がわかりにくい」（33.1％）、「公社債に比べて安心できない」（31.3％）の順に続く。

今後の貯蓄の対象として考えている金融商品は、｢定期預金｣（52.3％）が最も高く、｢普通預貯金｣（46.6％）、「ゆうちょ銀行の定額貯金」（41.8％）、「株式」（31.3％）、「国債・公債・社債・転換社債」（20.1％）、「国内の投資信託」（11.8％）と続く。

2008年秋のリーマン・ショック後の資産運用やリスクについての考え方については、「リターンが少なくても元本保証のあるものを選びたい」という"守りの姿勢"が43.7％で最も高いが、「株価下落の今が株式や投資信託購入のチャンス」という"攻めの姿勢"が29.3％、「資産はいろいろな金融商品に分散させたいと思う」が27.3％と僅差でこれに続く。
また、「リターンが少なくても元本保証のあるものを選びたい」は女性、「株価下落の今が株式や投資信託購入のチャンス」は男性と40代を中心とした層、「資産はいろいろな金融商品に分散させたいと思う」は50代を中心とした層で高い傾向が見られる。

リーマン・ショック後の投資信託の印象は、「元本割れリスクのある商品だと改めて感じた」（43.1％）や「世界的に影響が及んでいるので一時的に運用成績が悪くても仕方がない」（37.6％）が高い。
また、男性では「専門家が運用しているのだから運用成績がよくないのは納得いかない」は男性がやや高い。年代別では、どの理由も年代が高いほど比率が高くなる傾向がみられる。

仕事を除いたインターネット利用頻度は、「ほぼ毎日」が35.5％で最も高く、「パソコンは持っていない・使わない」は21.9％。
「ほぼ毎日」は男性が43.4％、女性が26.6％と男性の方が高く、40代以下では50％弱が「ほぼ毎日」利用しているが、年代が上がるにつれて利用頻度は急激に低下する。

インターネットによる金融取引の経験が「ある」のは26.8％、「利用経験はないが今後行いたい」が12.3％。取引経験率は男性が女性より高く、年代別では30代の36.3％が最も高く、それ以降、年代が上がると取引経験率は低下する。利用意向率は若年層ほど高く、20代では21.6％を占める。