論文コーナー

論文コーナー

杉田浩治

略歴
(財)日本証券経済研究所特任リサーチ・フェロー 1961年野村證券投資信託委託(株)入社。企画部長、NY駐在員事務所長、広報室長などを経て、1995年より日本投資信託制度研究所へ出向、同所取締役、ジェネラルマネージャー。2003年6月投資信託協会参事を経て、2006年から現職。2009年慶應義塾大学経済学部(通信教育課程)卒業。

テーマ 登録月
投資信託の制度・実態の国際比較(第1部) 2017年
5月
拡充をつづける世界のETF(その現況と成長の背景、今後の展開) 2017年
1月
投資信託の販売をめぐる世界の動向 2016年
9月
世界の投資信託30年の変化と今後の課題 2016年
5月
発足から40年を迎えるインデックスファンド―その軌跡と今後の展開― 2016年
1月
米国のフィナンシャル・プランナー―その現況と新しい動き― 2015年
9月
確定拠出年金(DC)をめぐる世界の動き 2015年
5月
米国投信4分の3世紀の歴史から何を学ぶか 2015年
1月
残高が3,000兆円を超えた世界の投資信託―10年で2.1倍に拡大した要因と日本への示唆― 2014年
9月
重要性高まる「退職後の資産運用・引出し支援ビジネス」 2014年
5月
日本および世界における投資信託のグローバル化の動向 2014年
1月
リーマン・ショックから5年―世界の証券市場は量的にどう変化したか 2013年
9月
投資信託は制度・税制変更でどう変わるか 2013年
5月
アジア・オセアニアの投資信託市場 2013年
1月
2000年代の株価変調下、世界の投信はどう変化しているか 2012年
9月
米国の確定拠出年金30年の推移から日本のDCビジネスを考える 2012年
5月
世界のETF・20年の変遷と今後の展望 2012年
1月
米国の証券・資産運用業界におけるソーシャルメディア活用の動向 2011年
9月
発足から満60年を迎える日本の投資信託―その軌跡・現状と今後の課題― 2011年
5月
世界的な債券人気の実態と背景―投信の資金動向分析を中心として― 2011年
1月
システミックリスクの発生を如何にして防ぐか(SIFMA―米国証券業金融市場協会―の提案) 2010年
9月
新興国の投資信託市場 2010年
5月
証券・銀行・保険の規制の相違と隙間にどう対処するか―ジョイント・フォーラムの提言― 2010年
3月
「自動加入方式」を採用する英国の新個人年金制度―行動経済学を取り入れた改革― 2010年
1月
(米国に見る)投資家保護等についての当面の課題―「SEC投資家助言委員会(IAC)」の問題意識― 2009年
10月
G20諸国の証券市場 2009年
8月
金融危機発生後の世界の投資信託の動向 2009年
6月
金融規制改革についての欧州の考え方―ド・ラロジエール・レポートの要旨― 2009年
4月
世界の金融規制改革の骨組み―トップ経済人グループ「G30」が提案― 2009年
3月
米国・日本で投信目論見書改革決まる 2009年
1月
証券化市場をどう再興するか―米・欧・豪の業界団体が共同発議― 2009年
1月
ユーロ圏の政府債共同発行構想 2008年
11月
米国の投信目論見書改革案に対する投資家の反応(付:企業財務報告のXBRL化と投信情報開示の関連) 2008年
10月
ヨーロッパの資産運用業界 2008年
8月
ヨーロッパの確定拠出年金 2008年
5月
米国における証券と投資顧問の接近の実態(SEC委託調査・RANDレポートより抜粋) 2008年
3月
米・欧の投信目論見書改革のうごき 2008年
3月
証券仲裁は効率的に機能している(米国「証券仲裁白書」の主張) 2007年
12月
ヘッジファンド規制をめぐる最近の動き 2007年
11月
米国投信10年の軌跡(付:日本との比較) 2007年
7月
世界の機関投資家の動向(BISレポートより) 2007年
5月
「企業の四半期利益予想の取り止め」などを提案(「21世紀における米国資本市場規制に関する委員会」レポート発表) 2007年
3月
各国のヘッジファンド規制の状況 2007年
3月
世界の資本市場と証券・資産運用ビジネス 2007年
2月
SECが一連の資本市場規制緩和措置を発表(PCAOBも404条内部統制の監査基準の緩和案を発表) 2006年
12月
米国「資本市場規制に関する委員会」の第1回報告発表 2006年
12月
「米国の資本市場規制を見直す委員会」の検討進む(SOX法404条、株主集団訴訟などが焦点) 2006年
11月
新興諸国における集団投資スキーム(付:インド投信の概況) 2006年
11月
米国ベビーブーマーの退職は株価急落を招くか 2006年
9月
(速報)米国年金改革法の証券・資産運用ビジネスへの影響 2006年
8月
米国の貯蓄率の低下と退職貯蓄市場 2006年
8月
米国の個人株主実態調査 2006年
7月
米国投資家のインターネット活用状況 2006年
6月