投資で「お金を育てる」ことが将来の安心へと繋がります

タレントパックンマックン

1997年にパトリック・ハーランと吉田眞により東京にてコンビを結成。以来、親しみやすいキャラクターと型にとらわれない独自の芸風で幅広い世代から人気を博している。また、バラエティや英会話番組などでも活躍し、近年では俳優としても活動の幅を広げた。自身の名を冠した定期公演「パックンマックンライブ」を都内で月に一度行っている。

パックンマックン


どうすれば日本でもより投資が身近に感じられると思いますか?

パックン日本では意外と知られていませんが、複利の基本で「72の法則」というものがあります。これは「72÷金利(%)=年数(年)」という計算式で、元本を複利運用して2倍にするのに何年かかるか分かるというものです。例えば、金利が2%なら36年で2倍になるけど、0.2%なら360年、0.02%なら3600年...。これを知っておけば投資もかなりやりやすくなると思いますよ。自分のお金を増やすのにどれくらいの年数がかかるのかが具体的に分かるようになれば、投資に対してより親近感を持てるようになるのではないでしょうか。

ちなみにマックンはパックンに説得されて投資を始められたそうですね。

マックン正直、昔は「お金を育てる」という感覚が全く分かりませんでしたが、証券関係のセミナーへ出演するようになって、いろいろ勉強するうちに、パックンから「絶対にやった方がいいよ!」と説得されてから興味を持つようになりました。実際に投資を始めたのが2008年。あの頃は日経平均が6000円台まで下がって、ニュースを見てみんなが暗い気分になっていた時期でしたから、周囲からは「マックン、こんな日から始めるなんて凄い...」と言われたことをよく覚えています。逆に今では「良いタイミングで始めたね!」とうらやましがられますよ! 一方で、投資を始めて以来、経済を通して社会のいろいろなことに興味が向けられるようになったことが、僕にとっては大きな収穫です。投資は少額からでもできるものですから、ちょっとした社会勉強としてトライしてみるのもいいかもしれません。その後に、自分の資産が「育った時の喜び」を感じてもらえるようになればと思います。

なるほど。やはり投資をすることで、新しい視点から社会が見えて、経済が気になり始めたということですね。また、投資には必ずしもまとまったお金が必要ではないということですね。

パックン"Saving for a Rainy Day"(雨が降った日のための貯金)という言葉があります。いざという時のために、ある程度お金が貯まった後に投資をしようという意味ですね。さっきの「72の法則」もそうですが、投資や貯金は若い頃から始めた方が絶対に有利。そのためにも、20代のうちから少しずつ、投資の元手となるお金を貯金することが大切です。

パックンマックン

ちなみに、お二人は何を目的に投資をされているのでしょうか?

マックン僕は子供のためですね。奥さんには学資保険のかわりとして資産運用をしていると説明しています。

パックン僕は不動産を買う時の頭金に使おうと思っています。それ以外は「老後」と「安心」そして「子供の学費」のために引き出さずとっておくつもりです。ちなみに、アメリカでは、子供の学費に使える非課税の特別口座があります。子供が生まれた時に、両親と祖父母がお金を出し合って5000ドルくらい入れれば、さっきの「72の法則」で、18~20年後には20000ドルくらいの額になる計算です。

マックンアメリカでは「老後」や「安心」のためのお金を投資で得ようとしているのに対して、日本人は貯金をしてしまう。その違いなんでしょうね。

大切な人のために投資をするという考え方はとても素晴らしいことだと思います。さて、最後に自己投資という部分で、これからお笑い芸人として何かチャレンジしたいことはありますか?これまでラスベガスやハリウッドで実験的なライブをされていますが、今後はウォール街でも?!

マックンそうですね。まずは投資ネタで日本橋ライブをやって、次は兜町、それからウォール街へ行きますか? ちなみに僕らは以前から日本橋ではずっと証券取引のネタやっていたんですよ。

パックン証券関係のセミナーにもいろいろと出演しているので、やろうと思えばネタを作れるかもしれない。実際、僕らほど投資に興味を持っている芸人はそれほど多くはありませんから。

マックン「アメトーーク」で投資芸人企画みたいなものがあれば、是非ネタを披露したいですね!

パックンそのためにも、投信協会さんから出ている『マンガで学べる投資信託』がとても分かりやすいので、これを読んでもっと勉強します!

ぜひ!ありがとうございました。


※2013年2月11日時点の内容となります。

※このインタビュー内容は、個人の発言に基づき構成されており、投資信託協会がその内容を必ずしも保証するものではありません。